ウイルス感染による情報漏洩は、テレワークで最もよくあるセキュリティ事故の一つです。

インターネット上の危険なサイトへアクセスすることや、メールの添付ファイルやリンクを開くことによって感染することが多くあります。

ウイルスは不正アクセスや情報漏洩を引き起こすだけでなく、パソコン自体を破壊することもあり危険です。


対処法としては、ウイルス対策ソフトをインストールして、ウイルスの感染を防ぐことが必要です。

また、定期的なアップデートは自動で任せるのではなく、自分自身で確認して本当にアップデートしていいのか確認するようにしましょう。

不審なメールやリンクを開かないように注意することも大切です。

Wi-Fiのアクセスポイントとは、電波を送受信する機器のことです。

アクセスポイントが乗っ取られると、メールを勝手に送受信したりするなど、ネットワーク上の通信を完全にコントロールすることができます。

また、不正なアクセスポイントが作られることで、通信内容や情報が盗まれる可能性があるのです。


対処法としては、常に通信内容を暗号化された接続を使用することや、信頼できるものを使用することが大切です。

不明なWi-Fiにアクセスしないようにしましょう。

さらに、PCやサイトなどに強力なパスワードを設定し、定期的に変更することで乗っ取られにくくなるでしょう。


また、外出先では、VPN（仮想プライベートネットワーク）を利用することも有効です。

VPN接続先のサーバーを通じてインターネットにつなぐため、IPアドレスの秘匿も実現できます。

テレワークをする場合、公共の場での作業も多くなりますが、この場合、周りの人にパソコンの画面やキーボード操作を覗かれたり、盗聴されたりして情報を盗まれたという事件があります。

例えば、ネットカフェなどでパソコンを使用する場合などが該当します。


対処法としては、周囲の人に情報をみられないように、画面の表示に注意することが必要です。

そのためにはセキュリティフィルターやプライバシースクリーンなどを使用するという方法もあります。

盗聴については、ノイズキャンセリング機能のあるヘッドフォンやイヤホンを使用しましょう。

外部からの音や、自分の声が拾われるのを防げます。

また、ネットカフェなどの公共の場での利用は最小限に抑え、できるだけ自宅で行うようにしましょう。

テレワークをする際、パソコンやUSBの紛失も起こり得ます。

自宅で仕事をする場合、オフィス内での作業よりも私物が混じることが多く、作業スペースの整理整頓がされていないことがあるため、紛失しやすいです。

パソコンやUSBには、重要な情報が含まれているため、失くすと情報漏洩につながる可能性があります。


対処法としては、パスワードを設定することで、情報へのアクセスを制限することが必要です。

また、業務外でのパソコンやUSBの取り扱いには十分な注意を払いましょう。

外出時には必要最低限の機器を持ち込むことや、業務中に必要な情報のみを使用し、作業が終わったら必ずロックをかけて保管することが大切です。

テレワークをする場所は、業務に必要な場所に限定することが大切です。

特定の場所でのみテレワークを行うことで、セキュリティ対策が徹底されやすくなり、安全です。

また、場所を限定することにより、業務の効率も向上することが期待できます。

自宅以外の場所で作業する場合は、事前に会社に許可を得るようにして柔軟に対応しましょう。

公共のネットワークは不特定多数の人が同時に利用するため、通信内容が第三者に渡ってしまう危険性があります。

さらに、セキュリティの対策が不十分な場合があるため、ウイルス感染や不正アクセス、情報漏洩のリスクも高まります。

そのため、公共のネットワークは避けるべきです。

なるべく自宅や会社のWi-Fiを使用しましょう。

社用パソコンを使用する場合、業務以外の用途で使用しないようにすることが必要です。

また、私用のメールやWebサイトを閲覧することは、ウイルス感染や不正なアクセスを招く危険性があるので、避けましょう。

業務に必要なアプリケーションやデータのみを使用し、不要なファイルやアプリケーションは削除しましょう。

社用パソコンの利用制限は、社員が意識的にセキュリティに配慮することを促すためにも有効です。

テレワークでアクセス可能な情報は、必要最小限に制限することが望ましいです。

業務に必要な情報のみをアクセスできるように設定することで、誤った操作や情報漏洩のリスクを減らすことができます。

また、情報の取り扱いについて明確なルールを設定し、社員に周知することで、情報管理の徹底を図りましょう。

業務終了後には、会社の情報システムからログアウトすることを義務付けるとよいでしょう。

会社側が指定したツールやアプリは、暗号化された通信や二段階認証などセキュリティ対策が施されている場合が多いので、不正アクセスや情報漏洩を減らすことができます。

また、会社側が指定したツールやアプリは社員が使用することになるため、会社側で適切な管理ができます。

例えば、アカウントの削除やアクセス権限の削除などの対応が可能なので、セキュリティ上のリスクを軽減することができます。