
DX人材導入のメリットとは?向いている人や注意点についても紹介
- カテゴリ: その他人事
- 公開日: 2024/1/22
近年、DX人材を求める企業が増加しているようです。
導入することで企業にとってメリットがあるからでしょう。
これから導入を考えているところにとっては、どのようなメリットがあるのか気になるところかもしれません。
そこで、DX人材導入のメリットについて解説します。
向いている人や導入の際の注意点についても紹介するので、参考にしてください。
1. DX人材導入のメリット
DX人材を求める声が高まりつつある昨今ですが、それには以下のようなメリットがあるからかもしれません。
・コスト削減
・業務の効率化
・リスク回避
・新規ビジネスの開拓
多くの企業にとってはどれも解決したい問題点といえるでしょう。
DX人材を導入することで、どのような点でこれらの恩恵があるのか疑問を抱いている人もいるかもしれません。
それぞれのメリットについて紹介するので、参考にしてください。
1-1. コスト削減
DX人材導入のメリットとしてあげられるのは、コスト削減の点でしょう。
ただし、これは長い目で見た場合のコスト削減です。
DX人材は、大まかに説明するとルーチンワークをシステム化することに長けています。
同じことの繰り返しの作業なら、わざわざ従業員に行ってもらうよりも自動処理化したほうがよいでしょう。
その分の人材を別のところに補充できるのは、企業にとってメリットといえます。
また、ルーチンワークのためにわざわざ新たな人材を採用する必要もありません。
企業が抱えるコスト問題のなかでも、大部分を占めているのが人件費です。
DX人材を導入すれば単純作業のシステム化で、将来的には人件費が削減できます。
ただし、システム化にはかなりの時間とコストを要します。
そのため、立ち上げ当初はコストがかかるかもしれません。
長い目で見た場合のコスト削減としてとらえてください。
1-2. 業務の効率化
業務の効率化という点でも、DX人材を導入するメリットがあります。
たとえば10ある工数を、DX人材を導入することでシステム化すれば半分の5工数で済むでしょう。
工数が減ればそれだけ早く完成しますし、労働時間も短縮されます。
半分の工数で済むようになれば、残業時間も減るかもしれません。
作業時間の短縮は、会社全体の生産性の向上につながる重要な要素です。
そういった意味でも、DX人材の導入にはメリットがあるといえます。
1-3. リスク回避
リスク回避という点でもメリットがあるでしょう。
たとえば人の手を介して作業を行う場合、どれだけ注意をしていてもヒューマンエラーが出てしまう可能性は0にはなりません。
その一方で作業をシステム化すれば、エラーのリスク回避は高まります。
システムとはあらかじめ設定しておいたプログラム通りに作業を行うものです。
人の手を介さない分、ミスをする確率は最小限に抑えられるでしょう。
このようなシステム・プログラムを構築するのがDX人材の仕事です。
実際に稼働できるようになるまで、何度も修正を重ねなければならないかもしれません。
しかし、最終的にはリスク回避が可能なシステムが構築されるでしょう。
長い目で見た場合、会社にとっても大きな利益となるため、DX人材の導入はメリットといえます。
1-4. 新規ビジネスの開拓
DX人材の仕事は、すでに構築されている業務の効率化を目指すために存在しているわけではありません。
最新のテクノロジー・システムなどの知識が豊富なため、これらを活用した新規ビジネスの開拓も可能です。
たとえば国内のみを対象にしたビジネス展開に、限界を感じていたとしましょう。
そのようなときに意識が向くのは海外です。
しかし、時差・言語などさまざまな問題をクリアしなければいけません。
このような場合に役立つのがDX人材です。
翻訳システム・自動配信などのシステムを構築すれば、問題解決の糸口も見えてくるでしょう。
新規ビジネスの開拓は、企業にとどまらず国全体にとっての利益率の向上に役立ちます。
このような意味でも、DX人材の導入はメリットといえるのです。
2. DXに向いている人
DXにはどのような人が向いているのでしょう。
DX人材の需要が高まる一方で、供給の面では不足しているという問題も発生しています。
そのような場合に多くの企業で考えられる対策の1つが、自社でのDX人材育成です。
しかし、誰もがDXに向いているとは限りません。
そこで、ここではDXに向いている人を紹介します。
向いている人の特徴をあらかじめ知っておけば、自社での人材育成に役立つでしょう。
向いている人の主な特徴として以下の3つがあげられます。
・好奇心旺盛
・臨機応変な対応が可能
・失敗・困難に強い
これらの特徴について解説するので、参考にしてください。
2-1. 好奇心旺盛
DX人材は、固定観念に囚われていては仕事にならないでしょう。
業務の効率化・新規ビジネスの開拓など、幅広い分野で活躍するDX人材ですが、これらを形にするためには現在の枠組みからいったん離れる必要があります。
慣例・前例などに捉われているから業務は効率化されず、新規ビジネスの開拓も難しいという考え方の持ち主のほうが、新たな視点で問題点・課題を捉えることが可能です。
またデジタル技術の分野は大きく飛躍し、現在も驚くようなスピードで進歩し続けています。
これらに対応するためには、好奇心が必要不可欠です。
「今まで通り」という枠組みから飛び出し、好奇心だけで突き進めるような人材がDX人材に向いているといえるでしょう。
2-2. 臨機応変な対応が可能
DX人材には臨機応変さも求められます。
なぜなら、技術進歩が目まぐるしいからです。
極端な話ですが、昨日まで最新だったデジタル技術が次の日にはさらに新しい技術が開発され、昨日までの技術はすべて古くなることも多々あります。
このように次々と最新技術が発表されるため、そのたびにプログラムの変更・再構築を余儀なくされるでしょう。
また、変更を余儀なくされるのは最新技術の更新だけではありません。
会社自体の運営・方針が変わることもあり、それに対応した修正も必要です。
頻繁にこまかな修正・変更などが求められることも多いため、DXでは臨機応変に対応できる人が求められます。
2-3. 失敗・困難に強い
失敗・困難に対する強さはDXにとって欠かせない特徴の1つです。
なぜなら、プログラム・システムの構築は多くのトライ・アンド・エラーの繰り返しだからです。
たった1度のプログラミングで、希望通りのシステムが構築できることはかなりまれでしょう。
多くの場合、何度も稼働させてみては微調整をしなければいけません。
また、試運転ではスムーズに稼働しても実装すると予期せぬエラーが出てしまうこともあるでしょう。
プログラミングにおいてエラーの原因は天文学的な数字に及ぶため、想像以上に失敗・困難が多いといえます。
このような失敗・困難に打ちのめされているようでは、企業が求めるシステム構築はむずかしいかもしれません。
失敗・困難を新たなチャンスととらえてチャレンジできる強さが、DXには必要なのです。
3. DX人材における注意点
DX人材を導入するうえで、いくつかの注意点があります。
ここで取り上げる主な注意点は以下の2つです。
・離職のリスク
・過重労働のリスク
それぞれのリスクについて解説するので、参考にしてください。
3-1. 離職のリスク
DX人材を導入するうえで注意したいのは、離職のリスクです。
なぜなら、DX人材と呼ばれる人たちは高いスキルを持っているからです。
DX人材と呼ばれる人たちに求められるスキルには、以下のようなものがあります。
・プログラミング
・UX/UI
・アーキテクスト
これらのスキルは欠かせないものばかりですが、高いレベルを有している人たちは決して多くありません。
そのため、引く手あまたの人材といえます。
喉から手が出るほど欲しいと考えている企業も多いでしょう。
高い資金力のある企業なら、相場以上の人件費を投入してかき集めようとします。
DX人材と呼ばれている人たちも、当然自分の持っているスキルに高い市場価値があることを自覚しているため、条件の良いところへ移ってしまう可能性があるのです。
また、上記にあげた種類の高いスキルを保持していれば個人事業主として仕事を受注することも可能です。
たとえば自社で人材育成を行い、高いスキルを身につけたと思ったら会社を辞めて独立をしてしまったということも考えられます。
自社で育成・導入したDX人材が離れていかないような工夫が必要でしょう。
3-2. 過重労働のリスク
DX人材は、過重労働になりがちです。
なぜならシステムエラーが出た場合、早く原因を究明して修正しなければいけないからです。
原因が早く見つかれば、修正も早く終わるので問題ありません。
しかし、システムエラーのなかには原因究明に時間がかかるケースも多く、必然的に修正にも時間がかかってしまいます。
その結果、作業が深夜・明け方にまで及ぶというケースも少なくありません。
対応できる人数が少なければその少人数にすべて負担がのしかかることになり、過重労働になってしまうでしょう。
DX人材と呼ばれる人たちを多く導入しておくなど、1人に対する負担を軽減する工夫が必要です。
4. 長く勤められる環境を整えよう
DX人材導入のメリット・注意点などについて解説しました。
導入すれば企業にとってメリットになることも多いDX人材ですが、高いスキルを持っているという特性から離職する可能性も高いといえます。
せっかく導入したのにわずか1年足らずで辞めてしまったということも決して珍しくないのです。
導入を考えるなら、長く勤めてもらえる環境を整えることも意識したほうが良いでしょう。